本学は１９００年（明治３３年）、台湾協会学校として、台湾をはじめとするアジア諸地域の開発事業に携わる人材の養成を目的に創立されました。爾来、国内のみならず国際社会で活躍できる有為な人材の育成に努めて参りました。

　そのような歩みの中で、１９５５年（昭和３０年）、本学の「建学の精神に則り広く内外の関係と呼応して、海外事情及び国際問題を調査研究し、もって学術の進歩と日本の国益、地域の共栄並びに世界の平和と発展に寄与すること」を目的として、本研究所が設立されました。

　初代所長には、設立を強く推進した本学第１０代総長の矢部貞治先生が就任し、研究誌「海外事情」の発刊や研究体制の構築など、現在の活動の礎を築きました。矢部所長は「海外事情」の創刊号にて、戦後１０年を経た我が国が世界の中でいかに在るべきかを問い、「日本の国際的主体性は、あらゆる世界情勢の変転に対する、正確で周密な調査研究の上にのみ成立」し、「国際情勢の撓（たわ）みない研究をもってこそ融通無碍（ゆうずうむげ）に対応できる主体性も確立されることを忘れてはならない」との言葉を残し、本研究所の使命を明らかにしました。

　本研究所は、こうした精神を受け継ぎ、現在もアメリカ、中国、ロシア、朝鮮半島、中東などを専門とするエキスパートが、日々の調査研究活動の成果を本学の教育への活用はもちろんのこと、学内外での公開講座や、研究会、シンポジウム、そして、研究誌「海外事情」や外部の専門誌、メディア等において発信しております。また、諸外国の研究者・専門家との情報交換や共同プロジェクトを実施し、世界が抱える貧困・人種・人口・エネルギー・宗教、そして平和を希求する諸課題にも取り組んでおり、それは今日世界が取り組んでいるSDGｓの理念に通じるものであります。

　現在の国際情勢を見渡すと、新型コロナウイルスのパンデミックにより世界のありようが一変し、また世界の至る所で騒乱状態が生じており、国際秩序は大きく変容しつつあります。こうした先行きが見えない今こそ、国際情勢を正しく読み解く力がますます必要となるでしょう。

　本研究所は、こうした混沌とする国際情勢の分析と地球規模の諸課題の解決に向けてより一層充実した調査・研究活動に取り組み、その成果を積極的に国内外へ提言・発信して参ります。

所長事務取扱　小倉　克彦（常務理事）